分散投資によって、株や債券や金（ゴールド）や不動産などに投資する先を分けることによって、株が下がるときに債権や金が上がることで安定した資産運用ができるといわれています。
しかし、個人投資家にとっては、外国株のインデックスファンドに集中投資し、現金との割合を調整することで、
りっぱな分散投資が成立しています
下手に、分散投資を幅広くすべきと考え、リスクの高い金や不動産に手を出さないことが大事ですし、
利率が低い債権や将来性が見通せない国内株にも手を出さないことが肝心です。
「卵は一つの籠（かご）に盛るな」の一つの籠とはどの範囲？
「卵は一つの籠（かご）に盛るな」という投資の格言があります。
卵を同じ籠に入れて落としたときに、全部割れないように複数のガゴに分けておきなさい。
という教えのことです。
この例えで分散の範囲を大きく捉えれば、株と債券と金や不動産といった分け方もありますが、
通常、個人投資家が分散するとすれば、国内外の株と債券の4種類に分散することになります。
三井住友銀行の分散投資のサイトをご覧ください。不動産も加えてもう少し細かく分けています。
https://www.smbc.co.jp/kojin/toushin/gimon/start14/
リスクの低い順に大きくは8つとその組み合わせ含めて10に分けています。
・国内債券
・海外債権
・（４資産分散）・・国内債券、海外債権、国内株式、海外株式
・（８資産分散）・・ここに記載のすべてを含む
・新興国債券
・国内RIET（不動産）
・海外RIET（不動産）
・海外株式
・国内株式
・新興国株式
これらの種類のうち、どれに分散投資するかが個人投資家にとっての分散投資になると考えます。
外国株のインデックスファンドだけで何故よいのか？
次に、何故、外国株（米国または全世界）のインデックスファンドだけでよく、債権や金や不動産、国内株は必要ないかですが、まず、「金」が暴落時に100％上がるとは言い切れません。
世界の株式市場は資本主義が成長することを前提に成り立っているのなら、今後も成長すると考えます。
しかし、金の上昇する理由は希少価値のみで、暴落時には多少上がったとしても、今後も上がり続ける理由が見いだしにくいので、私は全く保有していません。また、仮に上がったからその時に取り崩すということは、タイミング投資であり、石油やダイヤに投資するようなもので、投資ではなく「投機」の1種だと思っています。
それに、私の考え方は暴落時には資産を取り崩さずに、保有したままで余裕資金を使うことにしていますので、
あえて、今後、上がるか下がるか分からない資産に投資するほうがリスクが高いと考えます。
国内債権は利回りが1％未満であり、あえて利回りの低い商品を購入する意味がないと考えます。
米国債権は約4％と高いものの、米国株のインデックスファンドより低く、あえて保有する意味は薄いです。
日本の年金の資産配分を厚生労働省が説明していますので、こちらをご覧ください。
「教えて！年金積立運用 どのように運用されているの？」
日本の年金は運用する金額が254兆円と規模が桁違いです。
国内債券と国内株式、外国債券と外国株式に25％ずつに分けて運用されており、2001年以降は年率平均4.47％となっています。
年金は毎年、運用しつつも受給者に毎年払い出し続けるので、毎年、安定化させる義務があります。
しかし、個人投資家は、資産を取り崩す年代（時期）となっても、株価が暴落した時には、現金を使い株価が戻るまでじっと待つ作戦で耐えられますので、多少の乱高下は受忍の範囲内と考えます。
よって、資産全体の利回りを下げることになる債権を購入する必要はないと考えます。
「バランスファンド」や「ターゲットイヤーファンド」も購入の必要なし
４資産バランスファンドなどの株と債券をバランスよく購入してリスクを下げます」という投資信託も多いです。
銀行や郵便局での窓口での営業トークに騙されそうです。
私も昔はそう思い、購入していました。しかし、いかんせん手数料が高いです。
それに、暴落時には下がり幅が少ないとはいえ暴落時でも取り崩していくと決めているのならありかもしれませんが、暴落時には余裕資金で生活するように準備しておければ、バランスファンドを購入して敢えて資産全体の利率を下げる必要はなくなります。
それと、年代が上がるにつれて、債券の比率を高めていくことで、リスク軽減を図るように調整するバランスファンドの種類の一つの「ターゲットイヤーファンド」という名前の投資信託があります。
これも同様に、調整の手間がかかるので手数料が高くなります。
どうしても高齢になって債券の比率を高めたいのなら、自分で債権の投資信託の購入割合を高めていけばよいだけの話で、無駄な手数料を払うことになりますので、買ってはいけない投資信託の一つになりますので注意しましょう。
まとめ
・分散投資としてまじめに４つの資産（国内債券、外国債券、国内株式、外国株式）に分けて投資する必要はない。
・個人投資家は、外国株式のインデックスファンドのみと余裕資金の割合の調整で十分に分散が図られている。
・暴落時には、余裕資金で対応するようにすれば、債券や金やREIT（不動産投資信託）を購入する必要はない。
・「バランス」や「ターゲットイヤー」と名の付くファンドも手数料が高いだけで、債券の保有割合が高い分、利率は下がるので購入の必要はない。どうしても債権を購入したければ、別に手数料が低い債権のインデックスファンドか10年の個人国債を購入すればよい。
・いずれにしても、暴落時には投資信託を取り崩さずに、余裕資金（現金）で生活できるように準備しておくことが肝心です。
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