投資を勉強されている方は、投資信託もよいけど、ETFもよさげではないかと迷われているかもしれません。
そこで今回は、投資信託とETFの比較とメリット・デメリット、結論をお伝えします。
結論は、ETFよりも投資信託が手間もかからずNISA口座での長期投資には有利です。
投資信託とETFの比較
ETFとはExchange Traded Fund の頭文字で、取引所(Exchange)で取引される(Traded)投資信託(Fund)のことです。
通常の投資信託とは違って取引所に上場しているため、個別株式と同じく、証券会社を通じて取引所で売買することができる点が最大の特徴です。しかし、長期投資家には、メリットが見当たりません。
ETFは、日経平均株価やTOPIX(東証株価指数)、S&P500等といった指数に連動型の投資信託の一種で国内株式や海外株式だけでなく、債券、REIT(リート)、コモディティ(商品)などの幅広い種類があります。
指数の動きに連動しているという点では、投資信託のインデックスファンドと同じです。
【投資信託とETFの比較表】
ETFを除く投資信託 | ETF | |
販売会社 | 証券会社、銀行、郵便局 | 証券会社のみ |
保有期間の経費 | 信託報酬0.05~3%程度まで | 信託報酬(概ね0.03%~1%未満) |
取引価格 | 1日1回算出される基準価格 | リアルタイムで取引できる市場価格(株価と同じ) |
購入価格 | 最低100円から | 一口数千円から数万円 |
分配金の自動再投資 | あり | なし |
証券取引所への上場 | 上場していない | 上場している |
指数連動との関係 | インデックスの連動型とアクティブファンドの非連動型 | インデックスファンドで連動 |
代表的な商品と経費 | eMAXIS SLIM 全世界株式 0.05775%/年 eMAXIS SLIM S&P500 0.09372%/年 | VT(全世界株式)0.07%/年 V00(S&P500) 0.03%/年 |
投資信託とETFのメリット・デメリット
次のように、投資信託の方が自動的に分配金を再投資してくれるので、手間がかかりません。
ETFを除く投資信託 | ETF | |
メリット | ・分配金を自動的に再投資できる ・100円から購入可能 ・積み立て投資がしやすい | ・コスト(管理料)が安い ・リアルタイムに取引できる(指値、成り行き) |
デメリット | ・コストがやや高い ・決まった価格でのみの取引となる | ・分配金が自動的に再投資できない(自分で再投資する必要がある) ・通常は、分配金が少額であるため、お金を足さないと1口単位での再投資ができない。 ・1口の購入単位が数千円から数万円と高い。 ・NISA口座であっても米国ETFは米国で10%課税される。 ・積み立て投資がしにくい |
投資信託がNISA口座で非課税、自動再投資でETFより有利
結局、再投資する際の手間がかからない投資信託が楽で、米国ETFを購入すると、分配金に対して、米国では、NISA口座であっても配当金に対して10%課税されるので、その分が非効率になります。
長期ではその差が大きくなりますし、配当金を再投資しようとすると、少額の配当金だけでは購入単位に不足するので、購入金額を継ぎ足したりと手間が多くなるため、メリットが個人投資家には、見えません。
私が投資を始めた17年前は、圧倒的にETFのコストが安かったのですが、今や代表的なインデックスファンドは、ETFと大差がなくなってきています。
1,000万円預けて、eMAXIS SLIM S&P500で年0.0938%と同じS&P500に連動した米国ETF(VOO)では、
0.03%と3倍以上の差があるとは言えますが、実際のところ投資信託を1,000万円購入して年間9,380円。
ETFで年間3,000円とその差は6千円です。100万円ならたったの年間費用が600円の差です。
eMAXIS SLIM 全世界株式(オール・カントリー)なら0.05775%、オルカンに連動するETF(VT)は0.07%と今や逆にETFが高くなっています。
それ以上に、手間と税金課税の問題などで、ETFとの差は殆どないか逆に扱いにくいと考えます。
まとめ
インデックス投資信託を一度選んだら、後はすることがないので、
投資を勉強されればされるほど、いろいろと他の商品に目移りしてくると思います。
しかし、ETFか投資信託かの私の結論は、投資信託によるインデックスファンド一択です。
投資であれこれ迷いだしたら、
「素人にとって、プロの投資家にも長期では勝るインデックス投資に勝る投資手法はない!」
ことを思い起こして、あれこれ迷わずにひたすらインデックス投資信託買いを自信をもって続けましょう!
どうしても投機的な試みをしたい方は、コア・サテライト投資によるチャレンジを別の機会にご説明します。