オルカンもいいけれど。– Author –
オルカンもいいけれど。
60歳で公務員を退職後、民間に再就職し、約2千万円の退職金と約1千万円の預金を運用し、10年後の長期・分散・積立+αで老後ファイア(老後の安定生活)を目指しています。
家族は妻と二人に猫1匹の3人匹家族です。
投資歴は、2007年から投資信託中心に投資を始め、2008年からリーマンショックを経験。
リスク資産で一部失敗後、なんとか復活し投資経験は17年目です。
子供3人は、訳あって同時期に大学卒業に近づき、2人はめでたく卒業。一人は就職し、残る二人は生き方模索中。
よって、ほぼ手がかからなくなったので、61歳から65歳までは資産運用を加速する予定です。
安全資産(預貯金など)を2千万円残して、約2千万円を運用中です。
新NISAには夫婦で積立投資中です。
ブログの適正な運営と自己学習のため、2024年1月からFP(ファイナンシャル・プランナー)の資格試験に挑戦し、1回目の2024年5月に3級に合格しました。次は2級に挑戦します。
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副業(メルカリ)
メルカリの売り方は、1枚目の写真と説明の仕方にコツあり
売れる売り方があります。それは、1枚目の写真を見栄え良く撮ることです。そして説明書きに悪いところも正直に、誠意を持って書くことです。嘘は絶対に書かない。なんとなく読めばわかりますし、信用をなくすと売れません。正直に悪いところを書くことで、... -
副業(メルカリ)
メルカリで部屋片付き30万円収入増。やらない理由なし
資産運用と並んで大事な節約と副業(収入増)の3本柱の一つ、「副業」に手っ取り早く取りかかれるメルカリをやらない理由はないです。退職後、約1年半近く続けてきて売却益は30万円以上になっていますので、そのノウハウをお教えします。どの家庭にも不要... -
資産運用
いよいよ暴落の始まりかも。売却せずに買い続けることが大事です。
日本株はリーマンショックを上回る下げと急激な上げ。インデックスファンドの年初来との比較は、オルカン12%、S&P50016%、NASDAQ100は10%、FANG+21%と、まだプラスです。 2024年8月5日(月)には、日本株は先週末からの下げが拡大し、止まらなく... -
資産運用
株価下落が続きそうです。売却せずに買い足しの準備を。
下落幅が拡大。恐怖指数も「恐怖」の段階に。 先週末に2日続けて下落が続いています。 読売新聞のニュース記事によると「(2024年8月)2日のニューヨーク株式市場で、米国経済が想定以上に悪化しているとの懸念が強まり、ダウ平均株価(30種)の終値は... -
資産運用
下落時にS&P500とNASDAQ100を追加投資しました。
ここ1週間ほどで4%近く下がってきました。この程度の下げで売却する方はいないと思いますが、余裕があるならスポットで買い足すのが良いです。新NISAで成長投資枠ならスポット買いで、随時積み立てられます。 下げ相場で買い足しできる余裕資金があれば買... -
資産運用
全世界超分散株式ファンドが世界の13,000銘柄で運用開始
2024年5月17日から日興アセットマネジメントから発売されています「全世界超分散株式ファンド」をご紹介します。なんと、オルカンの4倍以上の13,000銘柄を組入しています。結論から言えば、運用コストが高いためeMAXIS Slim全世界株式を超えることはできな... -
資産運用
インデックスかアクティブかの答えはインデックスファンドで迷いなし
いまさらながらの問いですが、あえて基本的な質問にお答えします。結論は、インデックスファンド一択で迷いなしです。理由は、長期で一つのアクティブファンドが勝ち続けることは不可能に近く、結局インデックスファンドには、10年以上の長期では負けてい... -
資産運用
1万人アンケートから「積立投資は、暴落時に投資中断しない理解力を生む」
1万人アンケートから投資を中断する人の特徴をまとめた投資信託協会のレポートを報告します。皆様が投資を中断することなく、今後の安定した投資生活にお役に立てば幸いです。結論は、「積立投資」を実施している人や「投資した資金が安定的に増えること」... -
資産運用
新NISA 成長投資枠の購入は、つみたて投資枠と同じでOK
新NISAの成長投資枠の使い方で悩んでいる方もおられると思います。「個別株で速攻、利益を上げたい。」「オルカンをはるかに上回るアクティブファンド※を購入したい」という想いは、私もよくわかります。しかし、結論は、つみたて投資枠と同じ考え方で成長... -
資産運用
インドの人口増と株価は比例せず。米国を超すのは25年先。
新NISAを使って、今はやりのインド株をサテライト(サブ)で購入しようと思われる方は多いと思います。結論は、人口増とGDPの増と株価の上昇とは必ずしも比例しない。少なくとも2024年からの10年間程度は、GDPと金融システムの発展、人材の集積により世界...